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現地採用という生き方-インドで働く日本人- はじめに

「インドの現地採用の人って、よっぽどインドが好きなんだと思う。私なんか、会社からインド駐在の辞令が出たときは、会社を辞めようかと考えたもんね。」

東証一部上場企業に勤め、インド駐在約1年となる30代前半のエリート駐在員がインタビュー中に語った一言である。

 

 筆者は2014年から2016年までの1年半、インドで現地採用として働いていた。インドに自ら好き好んで働いた筆者は、この駐在員だけでなく会う人会う人に、インドを心から愛してやまないインドフリークな人だと思われたが、実はそうでもなかった。筆者はタイの大学院を卒業後、プロの翻訳・通訳者を目指し、ムンバイに拠点を置く某翻訳会社に雇用され就職するが、それまでインドに大して興味もなければ、縁もゆかりもなかった。

 だから、インドが好きだから、インドで仕事を探したわけではない。多くの日本人留学生のように卒業後は直ぐに日本に戻り就職しても良かったが、それよりも自分のスキルに磨きをかけるのに最高の場所を探した結果がインドだった、というほうが正しい。また、もっと回り道をして自分の知らない世界を見たかった、という気持ちもあった。タイに留学していたおかげで、海外で就職することにも抵抗はなかった。そこで就職活動中さまざまな国の企業にエントリーし、一番最初に内定をもらった翻訳会社が、たまたまインドの法人だったというわけだ。最初の半年、その翻訳会社でカスタマーサービスオペレーターとして働き、翻訳の受注から納品までの流れを覚えた。その後一度転職し、二社目はニューデリー近郊の日印合弁企業の通訳兼翻訳者として働いた。社会人経験と転職の人生初体験をインドでさせてもらったことになる。

 

 就職した会社が自分のキャリア形成で一番ベストな企業ではないかと感じ就職したが、実はインド渡航前には日本でお世話になった大学教授からは、「わざわざ海外に出ないとできない仕事なのか?」と問われた。今にして思えば仕事内容だけで言うと、別にインドでしかできない職務ではなかったと思う。最初のカスタマーサービスとして従事していた企業でも、台湾市場を担当していた台湾人の同僚は、現地採用契約が終了し帰国したが、その後もしばらくは台湾事務所で同じ業務を継続して行っていたぐらいだ。

 

 情報、物、金、人が国境を越え、本格的に「グローバリゼーション」の時代を迎えたのは、冷戦終了後の1990年代だといわれている。そこから20年余りが経過した。もう10年以上前にベストセラーになったトーマス・フリードマンの「フラット化する世界」では、グローバル化した世界では、中心と周縁の境界が曖昧になり、安価にアウトソースできるサービスは新興国へ外部委託され、ビジネスにおいて時間的、物理的空間はますます空虚な概念になりつつ現実を描いていた。その事実を象徴するかのように、同著の中で、あるインド人IT社員が「インドでできる仕事を、なぜわざわざアメリカまで行って仕事をする必要があるのか」という旨の発言をし、海外就労を思い留まる事例が紹介されていた。確かに、そうである。自国とは異なる文化、言語や生活習慣では、仕事以外の事柄にも労力を費やす。ボーダレスな時代を生きる今日、日本ではなく海外でしかできない職務や業務内容などを、いちいち探すことも困難になってきている。

 そのような文脈で、日本より所得水準の低いインドに来て、なぜ現地採用として働くのか。

何に付加価値を見出しているのか。さらに、海外就職の醍醐味や困難とは何なのか。本書では、筆者を含めた11人のインド現地採用者の語りを基に、インド就労の動機や経験を明らかにしていく。尚、本書で現地採用とは、海外に移住し現地企業と直接雇用を結び就労することや日本人就労者を指すものとする。

 

 インタビューは2015年9月から2016年2月まで行われた。本インタビュー協力者はムンバイニューデリーとその近郊に就労する、筆者の友人や紹介で知り合った方、ならびに筆者の元同僚たちである。いわゆるスノーボーリングサンプリングであるため、インタビュー対象者の職業がかなり限られており、彼らの視点だけでは、インド現地採用全員の経験として一般化させることはできないことに留意してほしい。しかし現地採用以外にも、人材派遣会社、駐在員、出張者、インターンや起業家ともカジュアルな会話やインタビューで声を聞かせてもらい、できるだけさまざまな人の声を載せ、現地採用の現実を相対的に読んでもらえるように配慮した。

 尚、本書で出てくる名前は全て仮名である。またプライバシーの関係上多少インタビュー内容を変更した部分があることを了承して頂きたい。

現地採用という生き方- インドで働く日本人-日本企業の海外進出と現地採用の誕生1

   現地採用の需要が産まれたのも、日本企業の海外進出に端を発する。そこでまず、日系企業の海外戦略とそれに伴う現地採用の誕生と増加の流れを概観していこう。

 

 日本企業の海外直接投資は第二次世界大戦後の戦後復興していくなかで、1950年代からすでに始まり、60年代には資源獲得を目的に逓増する。それが1980年代のプラザ合意の円高が起爆剤となり、直接投資額と進出件数が飛躍的に伸び、海外進出が本格化していく。90年代初めのバブル崩壊によって、一時的には全体の海外直接投資額は減少するが、トヨタなどの日本の大企業は国内の長期的不況とは裏腹に活況だった欧米経済に市場拡大の可能性を見出し、その地域へ投資を増大させていった。その経営戦略が功を奏し、素早く収益を回復する。また同じ頃、欧米市場の維持と拡大を目的に、安価な労働力を利用しようとASEANへの投資に積極的になる。

 

 生産拠点となった中国や東南アジアは、海外企業を積極的に受け入れることで雇用が増大し、国民全体の所得が上がり内需が拡大し、経済成長を果した。魅力的な市場であり技術移転により生産性が高まった中国とその他アジア地域に対し、日本企業はもはや単なる人件費を抑えるためだけでなく、魅力的な市場と収益性の確保、日本への逆輸入等を視野に投資を拡大させていった。

 

 ごく最近まで日本企業は、アメリカ、イギリス、オランダなどの欧米諸国に多く投資してきた[1]。しかし1997年アジア通貨危機や、2008年のリーマンショックにより世界的不況の中でも経済は成長を遂げ、世界経済を牽引する存在となったアジア新興国潜在的経済成長に目をつけ、投資国もアジア地域に徐々にシフトしてきている。2000年代終盤からますますその傾向は顕著に進んでおり、そのなかで理由は後述するが、インドは投資国として今非常に熱い注目を浴びている。 ボーダレスな今の時代、企業は「コストが安く、必要な物資の調達がより簡単で、よりリスクの低い」最適地(大石、2013)であれば、国境を超えて簡単に海外へ進展し利益を追及する戦略に出ている。国際競争が熾烈さを増す現在では、日本企業でも大手上場一部企業だけではなく、中小企業も生き残りのため海外に事業展開している。今後もこの流れは滞ることなく、日本企業の直接投資と海外生産は増えていくと考えられる。

 

[1] Jetro 日本の直接投資(国際収支ベース、ネット、フロー) https://www.jetro.go.jp/world/japan/stats/fdi.html

2013 大石 哲之

ノマド化する時代-グローバル化、ボーダレス化、フラット化の世界をいかにサバイブするか?」ディスカヴァー・トゥエンティワン